ECサイト

公開日:2026.11.17最終更新日:2026.11.17

ECサイトの不正注文の種類と被害!制作で入れる対策と起きたときの対応

ECサイトの不正注文に備える

ECサイトを運営していると、クレジットカードの不正利用や転売目的の大量注文など、不正注文の被害にあうことがあります。3-Dセキュアを導入していても、すべての不正注文を防げるわけではありません。

この記事では、ECサイトで起きる不正注文の種類と被害、ECサイト制作で入れる不正注文対策を解説し、不正注文が起きたときの対応も紹介します。

ECサイトで起きる不正注文の種類と被害

ECサイトの不正注文は、クレジットカードを使った手口だけではありません。手口によって受ける被害も違うので、ECサイトで起きる不正注文の種類ごとに、どんな被害が出るのかを紹介します。

クレジットカードの不正利用

クレジットカードの不正利用は、盗まれたカード番号を使って、カードの持ち主ではない人が商品を購入する不正注文です。カード番号は、フィッシング詐欺や他社のECサイトからの情報漏えいなどで盗まれ、不正利用する人の手に渡ります。

ECサイトではカードが手元になくても、カード番号と有効期限などを入力すれば購入できるので、狙われやすい手口です。特に家電や化粧品、ブランド品など、転売しやすい商品を扱うECサイトが狙われます。

カードの持ち主が身に覚えのない利用に気づいてカード会社に申し出ると、チャージバックが発生し、その売上は取り消されます。3-Dセキュアで本人認証をした取引であれば、取り消された代金はカード会社が補償するので、ECサイトの運営者は原則として代金を受け取れます。

一方、3-Dセキュアを通さずに決済した取引では、代金を受け取れません。商品はすでに発送していて戻ってくることもほとんどないため、商品と代金の両方を失うことになります。

代金が補償される取引でも、チャージバックが続くと、ECサイトの運営者は決済代行会社から不正利用への対策を求められます。対策をしても減らない場合は、クレジットカード決済の取引を見直されることもあり、ECサイトの売上に大きく影響します。

カード番号を試すカードテスティング

カードテスティングは、盗んだカード番号や機械的に作ったカード番号が使えるかどうかを、ECサイトの決済で何度も試す不正注文です。少額の商品で決済を繰り返し、決済が通ったカード番号を、別のECサイトでの不正利用に使います。

カードテスティングの被害は、商品を失うことだけではありません。短い時間に何百件、何千件もの決済が集中すると、サーバーに負荷がかかってECサイトの表示が遅くなることがあります。不正な決済が多いECサイトは、決済代行会社から決済手数料の値上げを求められたり、取引の停止を求められたりする場合もあります。

不正ログインによるなりすまし注文

不正ログインによるなりすまし注文は、会員のIDとパスワードを使って本人になりすましてログインし、商品を購入する不正注文です。多くの人が複数のサービスで同じIDとパスワードを使っているので、他社から漏えいしたIDとパスワードを使えば、ログインできてしまうことがあります。

会員情報にクレジットカードが登録されていると、カード番号を入力しなくても購入できるうえ、貯まっているポイントまで使われます。被害を受けた会員から問い合わせがあれば、その対応にも時間がかかります。

会員の住所や電話番号などの個人情報を見られてしまうので、ECサイトの信用にも関わる不正注文です。

転売目的の大量注文

転売目的の大量注文は、限定品や人気の商品を買い占めて、フリマアプリやオークションで高く売るための不正注文です。複数の会員を登録したり、自動で注文するプログラムを使ったりして、発売と同時に在庫を買い占めます。

代金はきちんと支払われるので、ECサイトの売上だけを見ると損はないように見えます。しかし、本当に欲しかったお客様が買えなくなり、買えなかったお客様からの不満や問い合わせが増えます。商品が定価よりも高く転売されると、ブランドのイメージが下がり、お客様が離れることにもつながります。

代金引換の受取拒否

代金引換の受取拒否は、代金引換で注文しておきながら、商品が届いても受け取らない不正注文です。いたずらや嫌がらせで、他人の名前や住所を使って注文されるケースもあります。

代金引換の受取拒否が起きると、商品は戻ってきますが、代金は支払われません。発送と返送の往復の送料や代引き手数料は、ECサイトの運営者が負担することになります。食品や生花のように日持ちしない商品や、名入れなどの注文を受けてから作る商品は、戻ってきても売り直すことができず、商品の代金もそのまま損失になります。

後払いの未払い

後払いの未払いは、商品を受け取ったあとに代金を支払う後払いで、代金を払わないまま連絡が取れなくなる不正注文です。偽名や架空の住所、他人の住所を使って注文し、商品だけを受け取ります。

後払いの請求書をECサイトの運営者が自分で発行している場合、未払いの代金を回収するのも運営者です。督促の連絡や書類の送付に手間と費用がかかり、それでも回収できないまま終わることが少なくありません。

商品を発送した時点で手元からなくなっているため、代金を回収できなければ、商品と代金の両方を失うことになります。

当社のホームページ制作でECサイトに入れる不正注文対策

当社のホームページ制作では、ECサイトで扱う商品や決済方法、会員登録の有無に合わせて、必要な不正注文対策を組み合わせて入れています。

3-Dセキュアを導入する

3-Dセキュアは、クレジットカードで決済するときに、カードの持ち主本人かどうかを確認する本人認証の仕組みです。2025年4月から、クレジットカード決済を行うECサイトでは、原則としてEMV 3-Dセキュアの導入が求められています。

当社のホームページ制作では、決済代行会社の3-Dセキュアに対応したカートシステムを選び、ECサイトに組み込んでいます。3-Dセキュアで本人認証をした取引は、チャージバックが発生してもカード会社が代金を補償するので、クレジットカードの不正利用による損失を防げます。

カード会社が普段と違う取引だと判断したときだけパスワードなどの入力を求める仕組みのため、購入のたびに手間が増えてお客様が離れることもありません。

セキュリティコードの入力を必須にする

セキュリティコードは、クレジットカードの裏面などに書かれている3桁または4桁の番号です。

ECサイトの決済でセキュリティコードの入力を必須にすると、カード番号と有効期限だけを盗んだ人は購入できなくなります。セキュリティコードはECサイト側で保存してはいけない情報なので、他社のECサイトから漏えいしたカード情報には含まれていないことが多くあります。

当社のホームページ制作では、カードを登録している会員が2回目以降に購入するときも含めて、セキュリティコードの入力を求める設定にしています。

決済の試行回数を制限する

決済の試行回数の制限は、同じ人が短い時間に何度も決済を失敗した場合に、それ以上の決済をできなくする対策です。

カードテスティングでは、プログラムを使って何百件、何千件ものカード番号を次々に試すので、試行回数を制限すれば不正注文を早い段階で止められます。

当社のホームページ制作では、決済画面での試行回数の制限に加えて、プログラムによる自動の入力を防ぐreCAPTCHAを決済画面や会員登録画面に入れています。普通のお客様が入力を何度か間違えても購入できるように、制限する回数はECサイトに合わせて決めています。

会員のログインに2段階認証を入れる

2段階認証は、会員がログインするときに、IDとパスワードに加えて、メールやSMSに届く確認コードの入力を求める仕組みです。他社から漏えいしたIDとパスワードを使われても、確認コードが届くのは会員本人のメールアドレスや電話番号なので、なりすましによるログインを防げます。

2025年4月からは、会員登録があるECサイトでは、会員登録やログインなどのタイミングで不正ログイン対策を行うことが求められています。

当社のホームページ制作では、2段階認証のほか、ログインがあったことを会員にメールで知らせる機能も入れて、会員本人が不正ログインに早く気づけるようにしています。

不正検知サービスを導入する

不正検知サービスは、注文者の住所や氏名、メールアドレス、使っている端末、注文の操作などを分析して、不正注文の疑いがある注文を見つけるサービスです。過去に不正注文があった住所や氏名と照合し、同じ人からの注文を止めることもできます。

人の目で注文を1件ずつ確認するのは手間がかかりますが、不正検知サービスを使えば、疑わしい注文だけを確認すれば済みます。

不正検知サービスは月額の費用がかかるので、当社のホームページ制作では、家電やブランド品など不正注文に狙われやすい商品を扱うECサイトや、注文数が多いECサイトに提案しています。費用をかけられない場合は、カートシステムの機能を使って、不正注文があった住所や氏名からの注文を止める設定を行っています。

新規会員は初回購入後に次の注文ができるまでの期間を設ける

転売目的の買い占めでは、会員登録をしてすぐに購入し、続けて何度も注文を繰り返す手口がよく使われます。新規会員が初回購入をしたあと、次の注文ができるまでの期間を設けておくと、新しく作った会員で短時間に何度も注文することができなくなります。普段から購入している会員には影響がないので、お客様の買いやすさを損なわずに転売を防げます。

カートシステムによっては標準の機能にないこともあるため、当社のホームページ制作では、カートシステムの設定やカスタマイズで対応しています。

1回の注文で購入できる数を制限する

1回の注文で購入できる数の制限は、限定品や人気の商品を買い占められないように、商品ごとに購入できる上限の数を決めておく対策です。上限を決めておけば、転売目的の大量注文があっても1回で買える数は限られ、本当に欲しいお客様に商品が届きやすくなります。

当社のホームページ制作では、すべての商品に一律の上限をつけるのではなく、限定品や在庫が少ない商品など、買い占めが起きやすい商品に絞って上限を設定しています。業務用にまとめて購入するお客様がいる商品は、上限を設けないなど、ECサイトの売り方に合わせて決めています。

代金引換に上限金額を設ける

代金引換の上限金額は、決まった金額を超える注文では、代金引換を選べないようにする設定です。代金引換の受取拒否が起きると、往復の送料や代引き手数料はECサイトの運営者の負担になり、高額な商品ほど損失も大きくなります。上限金額を設けておけば、受取拒否が起きたときの損失を一定の範囲に抑えられます。

当社のホームページ制作では、商品の価格帯に合わせて上限金額を決め、日持ちしない商品や受注生産の商品には、代金引換を使えないようにする設定も提案しています。

後払いは未払い保証のある後払い決済サービスを使う

後払いの請求書をECサイトの運営者が自分で発行していると、代金が支払われなかったときの督促や回収も運営者が行うことになります。未払い保証のある後払い決済サービスを使えば、注文の時点でサービス会社が審査を行い、審査に通った注文は、お客様が代金を支払わなくてもサービス会社から代金が支払われます。

手数料はかかりますが、未払いによる損失や督促の手間がなくなります。

当社のホームページ制作では、後払いを導入したいECサイトには、自社で請求書を発行する方法ではなく、未払い保証のある後払い決済サービスを提案しています。

ECサイトで不正注文が起きたときの対応

不正注文の対策を入れていても、すべての不正注文を防げるわけではありません。ECサイトで不正注文が疑われる注文に気づいたときや、不正注文の被害が分かったときの対応を紹介します。

不正が疑われる注文は発送を止める

不正が疑われる注文に気づいたら、まず商品の発送を止めます。商品を発送する前であれば、不正注文だった場合でも商品を失わずに済みます。

注文者の氏名と配送先の氏名が違う、配送先が転送サービスの住所になっている、同じ商品が大量に注文されている、深夜に短い時間で何件も注文が入っているといった注文は不正注文の疑いがあります。

この段階では、注文をすぐにキャンセルせず、発送を保留にしておきます。普通のお客様からの注文だった場合でも、確認が取れてから発送すれば、お客様に迷惑をかけることはありません。

発送済みの場合は配送業者に配送の停止を頼む

不正注文に気づいたときに商品をすでに発送している場合は、配送業者に連絡して配送の停止を頼みます。お客様に届く前であれば、配送を止めて商品をECサイトの運営者のもとに戻してもらえることがあります。

連絡するときは、送り状の伝票番号を伝えると、配送業者が荷物をすぐに特定できます。配送業者によっては返送の送料や手数料がかかりますが、商品が不正利用する人の手に渡るのを防げます。

配送の停止が間に合わなかった場合も、配送の記録は決済代行会社や警察に相談するときに必要になるので、残しておきます。

注文者に連絡して本人確認をする

不正注文かどうかを判断するために、注文者に電話やメールで連絡して、注文の内容を本人に確認します。注文に覚えがあるか、配送先に間違いがないかなどを確認し、答えが注文の内容と合わない場合や、電話がつながらない、メールに返信がない場合は、不正注文の可能性が高くなります。

会員登録しているお客様であれば、登録されている電話番号やメールアドレスに連絡すると、会員本人に確認できます。確認するときは、お客様を疑うような言い方は避けて、注文内容の確認として連絡します。普通のお客様からの注文だった場合に、ECサイトへの印象を悪くしないためにも、伝え方には気をつけます。

決済代行会社に連絡して指示を受ける

クレジットカードの不正利用が疑われるときは、決済代行会社に連絡して、どう対応すればよいか指示を受けます。決済の取り消しはECサイトの管理画面からもできますが、カードの持ち主による利用かどうかの確認など、カード会社とのやり取りは決済代行会社を通して進めます。

連絡するときは、注文日時や注文金額、注文者と配送先の情報、決済の記録などを伝えます。チャージバックの連絡が届いた場合も、決済代行会社の指示に従って、注文や配送の記録などの資料をそろえて提出します。後払いの未払いや代金引換の受取拒否が起きた場合は、利用している後払い決済サービスの会社や配送業者に連絡します。

警察に被害を相談する

不正注文で商品や代金を失った場合は、警察に被害を相談します。各都道府県の警察にはサイバー犯罪の相談窓口があり、ECサイトの不正注文についても相談できます。

相談するときは、注文の記録や決済の記録、配送の記録、注文者とのやり取りなど、不正注文の内容が分かる資料を用意しておきます。同じ人から何度も不正注文を受けている場合や、被害の金額が大きい場合は、被害届を出すことも検討します。

警察に相談した記録は、決済代行会社やカード会社に被害を説明するときの資料にもなります。

まとめ

ECサイトの不正注文は、3-Dセキュアを導入するだけでは防げません。扱う商品や決済方法によって狙われる手口が違うので、ECサイトに合わせて不正注文対策を組み合わせることが大切です。

当社のホームページ制作では、ECサイトで扱う商品や決済方法、会員登録の有無をヒアリングしたうえで、必要な不正注文対策を組み込んでいます。購入数の制限や決済方法の設定も、お客様の買いやすさを損なわないよう、御社の売り方に合わせて提案します。

ECサイトの新規制作やリニューアルをお考えでしたら、お気軽にご相談ください。

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