お客様から「競合他社がうちの社名でGoogle広告を出している。これって問題ないの？」とご相談をいただきました。社名で検索するユーザーは、自社の商品やサービスを求めて検索を行っているため、広告を出されてしまうと、見込み顧客を奪われてしまう可能性があるため、早急な対応が求められます。
この記事では、競合他社が自社名で広告に出稿するデメリットや対処法を解説します。適切な対応を行うことによって、購買意欲の高い見込み顧客を確実に集客することが可能です。
競合他社が自社名でGoogle広告を出しても問題はない
結論からお伝えすると、競合他社が自社名でGoogle広告を出したとしても、規約違反にはなりません。
Googleは検索ユーザーに多様な選択肢を提供するため、自由な競争を促す仕組みを採用しています。特定のキーワード利用を制限していないため、掲載停止を求めても基本的には対応してもらえません。
不公平に感じるかもしれませんが、これが現在の現実です。Google側で取り締まってくれない以上、感情的にならず冷静に自社を守る対策を打っていく必要があります。
自社名でGoogle広告を出されるデメリット
競合他社による自社名での広告出稿がルール違反ではないとしても、そのまま放置するのは大変危険です。本来であれば自社のホームページへ訪れるはずだったユーザーが、検索結果の最上部に表示された他社のホームページへ流出してしまうからです。ここでは、自社名でGoogle広告を出されるデメリットを解説します。
指名検索のユーザーを横取りされる
指名検索を行うユーザーは、すでに何らかの興味を持ち、購入や問い合わせの一歩手前にいる熱量の高い見込み客です。
しかし、検索結果のトップに他社の広告が配置されていると、「試しにこちらも見てみよう」とクリックされてしまいます。結果として、最も成約に近い層をライバルに横取りされることになり、売上を落とし続ける原因になります。
将来自社で広告を出す際にクリック単価が釣り上がる
今は自社で広告を出していないから実害はないと油断するのは禁物です。
Google広告はオークション形式を採用しているため、競合が誰もいなければ最低価格で1位を獲得できます。しかし、他社が1社でも入札していると、それに競り勝つためにクリック単価がシステムによって自動的に釣り上げられてしまいます。
いざ将来自社で集客を強化しようと広告を出し始めた際に、クリック単価増に苦しめられることになります。
自社名でGoogle広告を出された時の対処法
競合他社に自社名でGoogle広告を出されているとわかった時に、ルール違反ではないからと諦める必要はありません。システム上完全に排除するのが難しくても、被害を最小限に食い止め、自社のブランドと顧客を守るために打てる現実的な手立てが存在します。ここでは、すぐに行動へ移せる対処法を紹介します。
自社名で広告を出して競合よりも上位を死守する
検索結果の最上部を競合に奪われている状況において、最も確実で即効性のある防衛策は自社でも自社名で広告を出すことです。たとえ自然検索で1位を獲得していても、その上にライバルの広告がある限り、大切なお客様を奪われるリスクは消えません。
自社も社名で広告を出稿して競合よりも上位を死守しましょう。自社の社名に対する広告出稿は、Googleから関連性が極めて高いと評価されるため、他社よりも安いクリック単価で一番目立つ場所を獲得できます。
広告費は発生しますが、成約に近いユーザーを他社へ流出させる損失に比べれば、投資価値は十分にあります。守りの広告を展開してライバルを物理的に押し下げ、お客様を迷わず自社サイトへ誘導しましょう。
競合他社に連絡を入れて広告の停止を交渉する
競合他社に連絡を入れ、自社名の広告を停止してもらうよう交渉することも有効な手段です。実は相手に悪意があるわけではなく、Google広告のシステムが関連ワードを自動で拾う部分一致などによって、意図せず表示されているケースも少なくありません。
「お互いに無駄な広告費を削るために、相互に社名を除外しませんか？」と紳士的に提案することで、案外あっさりと掲載が止まることもあります。
もちろん、強制力はありませんが、無用な争いを避けてコストを抑えたいという共通のメリットを提示すれば、交渉の余地は十分にあります。
タイトルや説明文に自社名が入っていたらGoogleに通報する
キーワード設定だけでなく、相手の広告のタイトルや説明文の中に自社の社名がそのまま使われている場合は、強力な対抗措置が取れます。これはユーザーに公式サイトだと誤認させる行為であり、商標権の侵害にあたる可能性が極めて高いためです。
あらかじめ自社名を商標登録していることが前提となりますが、該当の広告を見つけたらスクリーンショットで証拠を残し、Googleへ商標権侵害の申し立てを行ってください。
審査によって規約違反が認められれば、相手の広告を強制的に停止させることが可能になります。
トップページのタイトルに公式サイトと記載する
費用をかけずに今すぐ実行できる対策が、自社サイトのトップページのタイトルを変更することです。
Googleの検索結果では、広告枠には必ずスポンサー広告というラベルが表示されます。多くのユーザーはこのラベルが付いたリンクを無意識に避け、信頼できる本物のホームページを探そうとする心理を持っています。
タイトルに「公式」と明記されていれば、たとえ上に競合の広告が出ていても一目でこちらが本物だと確信してもらえるため、他社への流出を防ぎ、クリック率の回復に直結します。
まとめ
競合他社が自社名で広告を出稿する行為は、残念ながらGoogleの規約では禁止されていません。しかし、放置すれば最も成約に近い見込み顧客を逃し、将来的な広告コストが増加するリスクを抱え続けることになります。
解決策として、自社でも守りの広告を出す、相手に直接交渉を持ちかける、広告文に社名がある場合は通報する、サイト名に「公式サイト」と追記するといった具体的な手を打つべきです。機会損失につながる状態を放置せず、現実的な自衛策を講じて自社のブランドを守りましょう。
サイトタイトルの変更など、今すぐできる対策から速やかに着手し、大切なお客様を確実に自社サイトへ導く導線を整えていくことが重要です。
