ECサイトを運営していると、注文数の増加とともに不正注文のリスクも高まります。クレジットカードの不正利用や転売目的の大量注文など、手口は多岐にわたり、代金未回収や決済手段の利用停止といった深刻な被害につながることも少なくありません。
本記事では、ECサイトで起こりやすい不正注文の手口や狙われやすい商材を整理したうえで、被害を防ぐための有効な対策を解説します。
ECサイトの不正注文とは
ECサイトの不正注文とは、悪意を持った第三者が不正な手段で注文を行い、事業者に損害を与える行為を指します。
代表的な例として、盗まれたクレジットカード情報を使った購入や、転売目的で商品を大量に注文したうえで代金を支払わないケースが挙げられます。中には、後払い決済を悪用して商品だけを受け取り、支払いを行わないまま連絡が取れなくなる手口もあり、その形態はさまざまです。
こうした被害は金銭的な損失にとどまらず、在庫管理や顧客対応といった運営面の負担を増やし、決済代行会社との契約解除など二次的なリスクにつながることもあります。
安全にECサイトを運営していくためには、不正注文がどのような形で発生するのかを把握し、早期に気づける仕組みを整えておくことが重要です。
ECサイトが不正注文を受けるリスク
ECサイトが不正注文を受けると、売上の損失だけでなく、運営全体に影響が及びます。代金の未回収や業務負担の増加、決済手段の利用停止、さらには顧客からの信頼低下まで、被害は多方面に広がるため注意が必要です。
代金未回収のリスク
ECサイトの不正注文による代表的な被害が、代金を回収できないまま商品だけを失うケースです。
商品を発送したにもかかわらず支払いが行われず、注文者とも連絡が取れなくなることがあります。発覚した時点ですでに発送が完了していることも多く、被害に気づいてからでは対応が難しいのが実情です。特に高額な商品ほど一件あたりの損失は大きくなり、複数件が重なれば資金繰りにも影響しかねません。
正当な対価を得られないまま損失だけを抱えることになるため、早期の察知が欠かせません。
運用コストの増加
ECサイトで不正注文が繰り返されると、注文処理やキャンセル対応、在庫調整といった業務の負担が大きくなります。
注文とキャンセルを何度も繰り返されると、出荷準備にかけた作業がそのまま無駄になり、担当者の工数を圧迫します。さらに、通常業務と並行して不正対応を行うことになるため、スタッフの負荷や心理的ストレスも高まりやすく、職場全体の生産性に影響を及ぼしかねません。
目に見える金銭的損失以上に、日々の運営を圧迫する要因になりやすい点に注意が必要です。
決済手段が使えなくなるリスク
不正注文によってクレジットカードの不正利用が繰り返されると、決済代行会社から契約解除などの措置を取られる可能性があります。
強制返金であるチャージバックが多発すると、ECサイト全体の信頼性が疑われ、決済手段そのものを失いかねません。クレジットカード決済が利用できなくなれば、正規の顧客の購入機会まで奪われることになり、売上への影響はさらに大きくなります。
決済手段の維持は、不正注文への対策を怠らないことと直結していると言えるでしょう。
信頼・ブランドイメージの低下
不正注文がもたらす影響は、金銭面だけにとどまりません。
転売目的の大量注文によって市場価格が崩れれば、正規の価格で購入した既存顧客の不満につながることもあります。また、限定品や人気商品が不正に買い占められると、本来の顧客が購入できなくなり、ECサイトへの不満や評判の悪化を招く可能性があります。
一度損なわれた信頼を取り戻すには時間がかかるため、被害を未然に防ぐ姿勢そのものが、ブランドイメージの維持につながります。
ECサイトで不正注文されやすい商材
ECサイトの不正注文は、どの商品でも起こり得ますが、特に狙われやすい商材には共通する特徴があります。ここでは代表的な2つのパターンを紹介します。
価格の安い商品
ECサイトの不正注文では、価格の安い商品が狙われやすい傾向があります。
数百円から数千円程度の雑貨や生活用品は仕入れコストがかからない分、転売によって利益を得やすく、万が一失敗しても損失が小さいため、不正注文者にとってハードルが低いのが実情です。さらに、事業者側にとっても少額であるがゆえに一件ごとのチェックが甘くなりやすく、見過ごされたまま繰り返し狙われるケースも見られます。
低価格帯の商品を扱うECサイトほど、こうした不正注文への注意が欠かせません。
転売がしやすい商品
需要が高く再販価値のある商品も、ECサイトの不正注文で狙われやすい商材です。
人気のファッションアイテムや限定品、ゲーム関連商品、キャラクターグッズなどが代表例で、フリマアプリやオークションサイトで簡単に現金化できる点が不正注文者にとって魅力となります。特に新商品や話題性のあるアイテムは、発売直後に不正注文が集中しやすく、在庫確保や販売機会の損失につながりかねません。
転売されやすい商材を扱うECサイトは、発売初期の注文管理を特に慎重に行う必要があります。
ECサイトの不正注文によくある手口
ECサイトの不正注文には、いくつかの典型的な手口があります。ここでは特に被害の多い4つのパターンを紹介します。
クレジットカードの不正利用
盗まれたクレジットカード情報を使ってECサイトで注文を行う手口です。
カード所有者の知らないうちに注文が成立し、商品は不正注文者の手元に届きます。後日、カード所有者からの申告によって不正利用が発覚すると、カード会社を通じてチャージバックが処理されます。こうした不正注文が積み重なりチャージバックの件数が増えると、決済代行会社から契約解除が行われ、クレジットカード決済そのものが利用できなくなるおそれがあります。
1件ごとの被害以上に、決済手段を失うリスクとして注視すべき手口です。
転売目的の大量購入
需要の高い商品をECサイトで不正に大量購入し、他のプラットフォームで転売して利益を得る手口です。
数量限定品や人気ブランドの商品は特に狙われやすく、購入数に制限を設けていても、複数のアカウントを使って規制をかいくぐられることがあります。大量の不正注文によって正規の顧客が購入できなくなれば、クレームやブランドイメージの低下につながるおそれもあります。
後払い時の未払い
商品を先に受け取り、代金を後から支払う後払い決済を悪用した不正注文です。
架空の名義や他人の情報を使って注文し、商品を受け取った後は支払いを行わないまま連絡が取れなくなるケースが目立ちます。後払いサービスによっては未回収分を補填する仕組みもありますが、こうした不正注文が繰り返されると、ECサイト側に請求が発生するリスクも残ります。
代引きの受け取り拒否
代金引換で注文しておきながら、商品が届いても受け取りを拒否する不正注文です。
商品は返送されますが、送料や代引き手数料、人件費といったコストはすべてECサイト側の負担となります。悪質な場合は同じ手口が繰り返されることもあり、金銭的な損失に加えて、対応にあたる担当者の負担も大きくなりやすい点に注意が必要です。
ECサイトの不正注文を防ぐ有効な対策
ECサイトの不正注文を未然に防ぐには、複数の対策を組み合わせることが重要です。ここでは代表的な4つの方法を紹介します。
3Dセキュアを導入する
3Dセキュアは、オンライン決済時に追加の本人認証を行う仕組みで、カード所有者本人しか使えない環境をつくることで、ECサイトの不正注文を大幅に減らせます。
購入時にワンタイムパスワードなどの入力を求めるため、盗まれたカード情報だけでは決済が完了しません。なお、2025年3月末までに、クレジットカード決済を扱うすべてのEC加盟店には原則としてEMV3-Dセキュアの導入が求められており、今や任意の対策ではなく必須の対応となっています。
セキュリティコードを導入する
セキュリティコードは、クレジットカード裏面に記載された3桁または4桁の番号です。
決済時にこのコードの入力を求めることで、実際にカードを所持していなければ注文が完了しない仕組みを作れます。カード番号や有効期限の情報だけでは決済できなくなるため、ECサイトの不正注文を防ぐうえで手軽かつ効果的な対策です。
多くの決済代行サービスが標準で対応しており、導入のハードルが低い点もメリットといえます。
不正注文検知システムを導入する
不正注文検知システムは、注文情報や購入者の行動データをもとに、怪しい取引を自動で検出するツールです。
IPアドレスや注文頻度、配送先の異常といった複数の要素を組み合わせてスコアリングし、リスクの高い注文を保留や警告の対象として処理します。代表的なサービスにO-PLUXがあり、ECサイトの不正注文を事前にブロックできるだけでなく、担当者による確認作業の負担軽減にもつながる対策です。
海外からのアクセスを制限する
国内ユーザーを主な対象とするECサイトであれば、海外からのアクセスを制限することで不正注文のリスクを減らせます。
多くの不正注文は海外IPアドレスや匿名性の高い通信経路を経由して行われるため、アクセス元を制限することで被害の入口を遮断できます。ただし、正規の海外ユーザーが利用する可能性もあるため、アクセス状況を分析したうえで、必要に応じて一部地域に限定するなど慎重な対応が求められます。
まとめ
ECサイトの不正注文は、クレジットカードの不正利用や転売目的の大量購入、後払い時の未払い、代引きの受け取り拒否など、手口が多岐にわたります。代金の未回収や運用コストの増加、決済手段の利用停止、信頼低下など、事業者が受ける影響は多方面に及びます。
特に価格の安い商品や転売しやすい商品は狙われやすいため、注意が必要です。対策としては、義務化されているEMV3-Dセキュアへの対応をはじめ、セキュリティコードや不正注文検知システムの活用、必要に応じた海外アクセスの制限などが挙げられます。
複数の対策を組み合わせることで、ECサイトの不正注文による被害を最小限に抑えられます。
