- 2022.08.03
訪問数と滞在時間、直帰率はSEO効果があるのか
SEOの噂で、訪問数や滞在時間、直帰率がSEOと関係するというものがあります。
もし本当ならホームページ制作の在り方自体を変更しなければ、ランキング上位は獲得できませんが、当社の結論的には関係がないと考えます。
ホームページ制作後にSEO効果を出すことで、訪問数や滞在時間、直帰率が向上するので、検索ランクが低い間は低くなるという意見を持っています。
訪問数と滞在時間、直帰率とSEO効果
当社で、訪問数と滞在時間、直帰率が与えるSEO効果を調べると2016年と少し古いですが、上記ユーチューブ動画を発見しました。
こちらの動画を見ていると、グーグルの検索エンジン開発責任者であるジョン・ミューラー氏が、平均滞在時間とSEOは一切関係がないと言っています。
これらのデータが高いということは、成果が出るホームページ制作には重要ですが、アクセスが少ないうちは、当然低い数値になります。
そしてこれらの数値を高めるために、制作したホームページを改善したり、さらにはSEOを継続して行えば、改善されるというのが当社の考えです。
さらには、訪問数と滞在時間、直帰率は、グーグルアナリティクスなどのアクセス解析を見なくては、知ることができません。
グーグルは過去に、グーグルアナリティクスのデータを見ているかと問われ、はっきりと個人情報になるので見ていないと発言をしています。
発表だけでは正確には分からないですが、検索順位で言えば、まったく影響がないと考えています。
ただ、これらの数値データは成果が出るホームページ制作では、非常に重要な指標であり、すべてのウェブマスターが向上に取り組むべきだと考えます。
このデータを高めれば、自然と制作したホームページはアクセスが充実し、さらに成果も向上します。
もちろん、ホームページ制作時だけではなく、本当に大切なのは運営や運用時で、PDCAサイクルを回しながら改善すれば、高い成果を出せるように成長します。
訪問数と滞在時間、直帰率はホームページに重要
訪問者数や滞在時間、直帰は、恐らくSEOにはまったく関係がないと考えますが、効果を追求する上で必須です。
当社はホームページ制作後に集客対策として、多くのお客さまにSEOに取り組んでいただき、膨大な新規ページ作成を提案します。
ホームページは制作するとウェブデザインやサイト構成、内部リンクの張り方などによって、成果の割合が存在してきます。
成約率があれば、母数を増やせば、商品販売などで言えば増やすことが可能です。
また、さらにはホームページ制作直後であれば、アクセス解析を見てもアクセスが足りず、正確なデータは示されず、数を増やす以外の対応が取れません。
そのため、成果が出るホームページ制作は、まずは訪問者数向上が重要な要素で、そしてある程度人が集まれば、次に意識すべきは滞在時間と直帰率です。
滞在時間を増やすには、訪問者が上から順番にコンテンツを閲覧していると意識し、重要な情報はできる限り上部に配置していきます。
もちろん、そこでニーズが異なる情報掲載をすると、そこで閲覧を辞められてしまう恐れがあり、タイトルタグに対して詳しいコンテンツ配置が重要です。
またタイトルに対して詳しければ、直帰率も改善されますが、追加で内部リンク設計を検討します。
訪問者は意外と我儘であり、内部リンクがないと実は別ページでニーズを満たせるとしても、離脱される恐れがあります。
この離脱が発生すると、直帰率が高まるため、本当に閲覧者目線に立った誘導施策が必要なのです。
これらを継続して行い続ければ、御社が制作したホームページは、飛躍的に成果を生み出すように成長し、期待以上の効果を得られます。
訪問数と滞在時間、直帰率、SEOはホームページ制作に重要
ホームページ制作において、訪問数と滞在時間、直帰率は非常に大切です。
ただし、SEOすなわち、グーグルやヤフージャパン、マイクロソフトビング、ダックダックゴーなどの日本国内主要なサーチエンジンからの流入だけを意識するのはおすすめしません。
大切なのは制作したホームページが訪問者にどれくらい充実し、役立つコンテンツが配置されているかであり、そうすれば期待以上に高い成果を得られます。
もちろん、当社のホームページ制作では、公開後に、ほぼ全企業に対してSEOを推奨しています。
ただそれは、成果を出す仕組みの構築上、人が訪れないホームページ制作では、絶対に成功させられないからです。
本当に大切なポイントは、訪問数と滞在時間、直帰率であり、制作したホームページ自体は、ユーザーフレンドリーであるという点です。
現在SEO中の企業は、それを理解したうえで、順位を高める施策を行えば、新規ページ作成法なども大幅に変わるでしょう。
当ページをご覧の企業は、ぜひ訪問数と滞在時間、直帰率を意識し、適切な更新業務を今日から始めてみることを推奨します。