ホームページを制作する際に、必ず必要になるのがドメインの取得です。ドメインはインターネット上の住所のような役割を持ち、ホームページのURLやメールアドレスの基盤になります。しかし、一度取得すると簡単には変更できないため、種類や選び方を理解したうえで慎重に決めなくてはなりません。
この記事では、ドメインの基本的な意味から、関連用語、種類、名前の決め方、取得の流れ、注意点までをまとめて解説します。
ドメインとは
ドメインとは、インターネット上の住所にあたるもので、ホームページのURLやメールアドレスを構成する重要な要素です。
当社のホームページであれば、URLの「https://www.sevendesign.biz/」の中の「sevendesign.biz」、メールアドレスでは「info@sevendesign.biz」のように@の右側に表示される部分がドメインにあたります。ドットより左側の「sevendesign」は社名やサービス名など好きな文字列を指定でき、右側の「.biz」はあらかじめ用意された選択肢の中から用途に合わせて選ぶ仕組みです。
コンピュータ同士が通信する際は、本来はIPアドレスと呼ばれる数字の羅列で接続先を特定していますが、人間が数字を覚えるのは現実的ではありません。そこで、IPアドレスとドメイン名を紐付けるDNSという仕組みが使われており、覚えやすい文字列でホームページの閲覧やメールの送受信ができるようになっています。
自社専用のドメインを取得すれば、URLやメールアドレスに社名を入れることができるため、取引先やお客様からの信頼にもつながります。
ドメインと関連する用語
ドメインに関する情報を調べていると、似たような用語がいくつも出てきて混乱しがちです。ここでは、ホームページの制作や運用で登場する機会が多い関連用語の意味を紹介します。
独自ドメイン
独自ドメインとは、自社専用として取得するオリジナルのドメインのことです。
「sevendesign.biz」のように、社名やサービス名を含めた自分だけのURLを持てるため、ブランドの統一感が生まれ、取引先やお客様に信頼されやすくなります。レンタルサーバーを変更してもURLはそのまま使い続けられるので、将来的にサーバー会社を乗り換える可能性がある場合でも安心です。また、検索エンジンからの評価もドメイン単位で蓄積されていくため、長期的にSEOに取り組むうえでも欠かせない存在です。
企業やお店がホームページを持つなら、独自ドメインの取得は基本と考えてください。
共有ドメイン
共有ドメインとは、サービス提供会社のドメインを複数のユーザーで共有する形式のことです。
無料ブログや無料ホームページ作成サービスで割り当てられる「〇〇.service-name.com」のようなURLが該当します。費用がかからない手軽さはありますが、ビジネス用途には注意が必要です。サービスが終了すればURLごと使えなくなりますし、SEOの評価は共有ドメイン全体に紐付くため、自社の資産として蓄積できません。さらに、同じサービスの共有ドメインを利用している他のユーザーがスパム行為を行った場合、その影響を受けてしまうリスクもあります。
企業やお店の公式ホームページとして運用するには不向きですが、デザインや動作の確認を行うテストサイトや、試験的に始める場合に利用されるケースはあります。
サブドメイン
サブドメインとは、取得した独自ドメインの先頭に文字列を追加して分割したものです。
例えば「shop.sevendesign.biz」や「recruit.sevendesign.biz」のように設定します。新たにドメインを取得する費用をかけずに、ネットショップや採用サイトなど目的の異なるホームページを独立して運営したい場合に活用されます。同じ会社が運営しているという統一感を保ちながらも、本体サイトとは別のデザインや構成で運用できる柔軟さが強みです。
ただし、サブドメインはSEO上では別サイトとして扱われる傾向があるため、検索エンジンの評価が本体サイトと分散する点には注意が必要です。
マルチドメイン
マルチドメインとは、1つのサーバー契約で複数の異なるドメインを同時に運用できる機能のことです。
例えば、飲食店と美容室のように内容が全く異なるホームページを、それぞれ別のドメインで公開しつつ、サーバーの月額費用は1契約分で済みます。複数の事業や店舗ごとに専用のホームページを持ちたい場合に、維持コストを大幅に抑えられる実用的な仕組みです。主要なレンタルサーバーの多くがマルチドメインに対応しており、エックスサーバーであれば無制限に設定できます。
事業の拡大に合わせてホームページを増やしていく際に覚えておくと便利です。
トップレベルドメイン
トップレベルドメインとは、ドメイン名の末尾にある「.com」や「.jp」の部分のことです。略してTLDとも呼ばれます。
種類によって取得費用や毎年の更新料金が異なり、さらに取得条件が設けられているものもあります。例えば「.co.jp」は日本国内で登記された法人しか取得できませんが、「.com」は誰でも自由に取得が可能です。ホームページの信頼性やターゲットとする地域によって最適な選択が変わるため、自社の目的に合ったものを選ぶことが大切です。
トップレベルドメインの種類
トップレベルドメインには多くの種類がありますが、ここでは中小企業や個人商店のホームページで使われることが多い代表的な3つの分類を紹介します。
ccTLD（.jp / .co.jpなど）
ccTLDとは、Country Code Top-Level Domainの略で、国や地域ごとに割り当てられたトップレベルドメインです。
日本向けには「.jp」と「.co.jp」が代表的で、どちらも取得には日本国内の住所が必要です。
「.jp」は法人・個人を問わず取得できるドメインです。一方の「.co.jp」は日本国内で登記された法人だけが取得でき、1法人につき1つしか持てないという厳しい条件があります。このほかにも「.or.jp」は非営利団体向け、「.ac.jp」は教育機関向けなど、組織の形態に応じた分類が用意されています。
以前は取得費用が高めでしたが、最近は年間数千円程度まで下がっており、コスト面でのハードルは大きく下がっています。
gTLD（.com / .net / .orgなど）
gTLDとは、国や地域に関係なく誰でも取得できるトップレベルドメインのことで、Generic Top-Level Domainの略です。
「.com」は商用目的、「.net」はネットワーク関連、「.org」は非営利団体向けとして作られましたが、現在は用途を問わず広く利用されています。
特に「.com」は世界で最も普及しており、知名度の高さから業種を問わず多くの企業に選ばれています。取得費用や年間の更新料金が比較的安く抑えられる点も、選ばれやすい理由のひとつです。
ただし、普及率が高い分、希望する文字列がすでに他者に取得されているケースも少なくありません。
新gTLD（.shop / .site / .tokyoなど）
新gTLDとは、2012年以降に新しく追加されたトップレベルドメインのグループです。
「.shop」はネットショップや実店舗、「.site」は幅広い用途のホームページ、「.tokyo」や「.osaka」は地域に根差した事業のホームページに適しています。
従来の「.com」などと比べて歴史が浅い分、希望する短い文字列を取得しやすいのが大きなメリットです。名刺やチラシにURLを記載した際に、業種や地域が視覚的に伝わりやすい点も強みと言えます。
ただし、見慣れないトップレベルドメインに対して不信感を抱くユーザーもいるため、ターゲット層の反応を想定したうえで選ぶことが大切です。
ドメイン名の決め方
ドメイン名は一度決めると簡単には変更できないため、取得前にしっかり検討しておくことが大切です。ここでは、ドメイン名を決める際に意識しておきたいポイントを紹介します。
日本向けに.jpや.co.jpドメインを使う
日本国内のお客様をターゲットにしたホームページであれば、トップレベルドメインは「.jp」や「.co.jp」を選ぶのがおすすめです。
検索結果に表示されたURLを見たとき、「.jp」や「.co.jp」であれば日本の会社やお店のホームページだと直感的に判断できるため、クリックされやすくなります。また、Googleは国別のドメインを地域ターゲティングの指標として活用しており、日本向けの検索結果に適切に表示されやすくなる点もメリットです。
「.com」でも問題はありませんが、日本国内のビジネスに限定するのであれば、信頼性と視認性の両面で「.jp」系のドメインが有利に働きます。
ホームページのテーマに合ったドメイン名にする
ドメイン名には、ホームページの内容が連想できる文字列を選びましょう。
コーポレートサイトであれば社名の英語表記、サービスサイトであればサービス名を入れるのが基本です。URLを見ただけでどんなホームページかが伝わるため、検索結果でのクリック率が向上するだけでなく、名刺やチラシに記載した際にも相手の記憶に残りやすくなります。反対に、ビジネスと無関係な単語や流行語を含めてしまうと、数年後に事業内容が変わった際にURLと中身がかみ合わなくなる恐れがあります。
将来の事業展開も見据えて、普遍的な名称を選ぶことが大切です。
短くて覚えやすいものにする
ドメイン名は、短いほど覚えやすく入力ミスも起こりにくくなります。
お客様が口頭やSNSでURLを共有する場面を想像すると、長い文字列よりも短い方が圧倒的に伝わりやすいことがわかります。目安としては、英単語1〜2語程度に収まる長さが理想です。短いドメイン名はSNSや口コミで共有されやすく、アクセス数の増加にもつながります。
希望する短い文字列が「.jp」で取得できない場合は、gTLDなど別のトップレベルドメインも視野に入れてみてください。
ローマ字ではなく意味のある英語を使う
ドメイン名には、ローマ字表記よりも英単語を使う方が効果的です。
例えば「kuruma」よりも「car」の方が、誰が見ても意味が伝わり、検索エンジンにもホームページの内容が正確に認識されやすくなります。ただし、これはドメイン名に一般的な単語を使う場合の話です。社名やブランド名がローマ字表記で広く認知されている場合は、無理に英単語へ置き換える必要はありません。
大切なのは、URLを見た相手が違和感なく理解できるかどうかという視点です。
複数単語はハイフンで区切る
ドメイン名に複数の単語を含める場合は、ハイフンで区切ると読みやすくなります。
例えば「besttravel」よりも「best-travel」の方が、ひと目で単語の区切りがわかり、検索エンジンにも各単語の意味が正しく伝わります。注意したいのが、ハイフンの代わりにアンダースコア（_）を使うケースです。アンダースコアは検索エンジンが単語の区切りとして認識しないため、必ずハイフンを使いましょう。
ただし、ハイフンを3つ以上使うとURLが複雑に見え、かえって不信感を与えるリスクがあるため、1〜2個に抑えるのが理想です。
ドメイン取得の流れ
ドメイン名の方針が固まったら、実際の取得に進みます。全体の流れを把握してから作業に入ることで、失敗を防ぐことができます。
STEP1. ドメイン管理会社を決定する
まずは、ドメインをどこで契約し管理するかを決めます。
ドメイン専門の管理会社で取得する方法もありますが、特別な理由がない限りは、ホームページを設置するレンタルサーバー会社で一緒に取得するのがおすすめです。ドメインとサーバーの窓口が一つにまとまるため、トラブルが発生した際にどこに問い合わせればよいか迷うことがなく、原因の特定がスムーズに進みます。
また、本来は複雑なドメインとサーバーの紐付け設定も自動で完了するため、初めての方でも専門知識なしで作業を進められます。さらに、多くのサーバー会社ではサーバー契約とセットでドメイン代が永久無料になるキャンペーンを実施しており、コスト面でも有利です。
支払いの管理もサーバーとドメインが一本化されるため、更新忘れのリスクも軽減できます。
STEP2. トップレベルドメインを選択する
まずドットの右側に続くトップレベルドメインを決めます。
種類によって取得費用や毎年の更新料金が異なるため、初年度の価格だけでなく更新時の費用も必ず確認しておきましょう。初年度は数十円で取得できても、翌年以降の更新料金が数千円に跳ね上がるケースは珍しくありません。日本国内のビジネスであれば、法人なら「.co.jp」、個人商店なら「.jp」が第一候補です。
「.co.jp」や「.jp」が予算に合わない場合は、「.com」や新gTLDも選択肢に入れて検討してください。
STEP3. ドメイン名を検討する
トップレベルドメインが決まったら、ドットより左側の文字列を検討します。
前のセクションで紹介した決め方のポイントを踏まえて候補を考えたら、管理会社が提供している検索ツールで空きがあるかを確認しましょう。例えばエックスサーバーであれば、XServerドメインの検索窓に希望する文字列を入力するだけで、取得可能かどうかをすぐに判別できます。
希望する文字列がすでに他者に取得されている場合は、ハイフンを入れたり単語を入れ替えるなどして別の候補を検討する必要があります。「.com」や「.jp」のような人気のトップレベルドメインでは、短い文字列ほど先に取られているケースが多いため、あらかじめ2〜3パターンの候補を用意しておくとスムーズです。
STEP4. 過去の利用履歴を確認する
取得するドメインが決まったら、契約前に過去の利用履歴を確認しておきましょう。
新規に作られた文字列であれば問題ありませんが、過去に別の人が使っていたドメインの場合、前の運営者がスパム行為を行っていたり、検索エンジンからペナルティを受けていた履歴を引き継いでしまう可能性があります。
確認にはWayback Machineが便利です。ドメイン名を入力すれば、過去にどのようなホームページが運営されていたかを確認できます。アダルトサイトやフィッシングサイトに使われていた形跡がある場合は、そのドメインの取得は避けた方が安全です。
特にこれからSEOに取り組むホームページであれば、この確認作業は欠かせません。
STEP5. 契約手続きを行う
最後に、契約者情報の入力と決済を行います。
氏名、住所、メールアドレスなどを入力しますが、ここで登録するメールアドレスは更新期限の通知や契約に関する重要な連絡の届け先になるため、必ず日常的に確認しているものを設定してください。退職や異動の影響を受けにくいよう、個人のアドレスではなく会社の代表アドレスや管理者用のアドレスを使うのが安全です。
契約完了後に届く設定通知メールには、ログイン情報や契約内容が記載されているため、社内の共有フォルダなどで大切に保管しておきましょう。
ドメイン取得時の注意点
ドメインは一度取得すると長期間にわたって使い続けるものです。取得時の判断を誤ると、後から大きなコストや手間が発生する恐れがあります。ここでは、取得前に押さえておきたい注意点を紹介します。
無料ドメインサービスの利用を避ける
レンタルサーバー契約とセットでドメインが無料になるキャンペーンは問題ありませんが、ドメイン単体で無料を謳っているサービスには注意が必要です。
こうしたサービスでは、取得時は無料でも更新時に突然有料へ切り替わったり、サービス自体が予告なく終了してドメインごと使えなくなるリスクがあります。ドメインが使えなくなれば、ホームページの表示もメールの送受信もすべて止まり、それまで蓄積してきたSEOの評価も失われます。
年間数千円程度のコストで長期的な安定を得られることを考えれば、最初から有料のドメインを正規の管理会社で取得しておくのが確実です。
SEO効果を気にしすぎない
Googleは、ドメイン名に含まれる単語を検索との関連性を判断する要素のひとつとして考慮していると公表しています。
ただし同時に、キーワードを狙っただけのドメインに過度な評価を与えないための仕組みも導入しており、影響は非常に限定的です。ドメイン名にキーワードを詰め込んだからといって上位表示されることはなく、検索順位を左右するのはあくまでコンテンツの質や被リンク、内部構造といった要素です。
ドメイン名の選定では、SEO効果を期待するよりも、社名やサービス名をシンプルに反映させて、お客様に覚えてもらいやすいものを選ぶことを優先しましょう。
ドメインは基本的に変更しない前提で選ぶ
ドメインを途中で変更すると、検索エンジンに蓄積されてきた評価がリセットされ、検索順位が大幅に下落するリスクがあります。
301リダイレクトで旧ドメインの評価を引き継ぐことは可能ですが、すべてを完全に移行できる保証はありません。さらに、名刺やパンフレット、看板などの販促物もすべて差し替えが必要になり、取引先への周知やメールアドレスの変更手続きも発生します。ドメインは会社の登記住所と同じように、一度決めたら変えない前提で選ぶのが鉄則です。
将来の事業拡大にも対応できるよう、特定のサービス名やキャンペーン名ではなく、会社やお店を象徴する普遍的な名称を選んでください。
契約名義は自社にする
ホームページ制作を業者に依頼する際に、ドメインの取得もまとめて任せるケースがありますが、契約名義は必ず自社にしておきましょう。
制作会社の名義で契約してしまうと、将来的に依頼先を変更したい時にドメインの移管がスムーズに進まなかったり、最悪の場合はホームページのデータごと引き渡しを拒否されるケースもあります。契約名義を自社にしたうえで、管理画面のログイン情報を制作会社に共有すれば、日常の管理作業はすべて任せられます。
名義が自社にある限り、制作会社との関係がどう変わっても、ホームページやメールの運用を途切れさせる心配はありません。
クレジットカードの自動更新で失効を防ぐ
ドメインの契約は1年単位の更新が一般的ですが、最も避けなければならないのが更新期限の見落としによる失効です。
支払いが滞ってドメインが停止すると、ホームページもメールも利用できなくなるだけでなく、失効したドメインを第三者に取得されて二度と取り戻せなくなる事態も起こり得ます。銀行振込やコンビニ払いは更新のたびに手動で手続きが必要なため、担当者の交代時に支払い漏れが発生しがちです。
クレジットカードによる自動更新を設定しておけば、意図しない失効を確実に防げます。カードの有効期限が切れた際に自動更新が止まることもあるため、カードの更新時にはドメイン管理会社の登録情報も忘れずに変更しましょう。
契約後にGoogleサーチコンソールで手動ペナルティを確認する
ドメインを取得したら、ホームページの制作に入る前にGoogleサーチコンソールへ登録し、手動による対策が適用されていないかを確認しましょう。
取得前にWayback Machineで過去の利用履歴をチェックしていても、目視ではわからないペナルティが残っている可能性があります。サーチコンソールの「セキュリティと手動による対策」メニューを開き、「問題は検出されませんでした」と表示されていれば安心です。もしペナルティが検出された場合は、そのドメインでの制作を中止し、別のドメインを取得し直すことを検討してください。
制作が進んでから発覚すると、ドメインの取り直しだけでなく制作のやり直しにも発展するため、この段階での確認が被害を最小限に抑えるポイントです。
まとめ
ドメインはホームページやメールアドレスの基盤となる要素であり、一度取得すると長期間使い続けるものです。だからこそ、種類ごとの特徴を理解し、自社に合ったトップレベルドメインと覚えやすい文字列を慎重に選ぶことが大切です。
取得の手続き自体は難しくありませんが、契約名義を自社にすること、クレジットカードで自動更新を設定すること、取得後にサーチコンソールで手動ペナルティを確認することなど、見落としがちなポイントを押さえておくことで、後々のトラブルを防げます。
